宅建(宅地建物取引士)TEPPAN講座の特長
書籍＋オンライン講義動画の組み合わせで効率的に学習
短期間でも合格に必要十分な知識が学習できる書籍『2023年度版 宅建士 超速マスター』と、それに準拠した実力派講師によるオンライン講義動画で効率的に学習。
書籍だけでの学習に比べ、重要論点の理解度がアップします。
また、書籍が手元にない時でも、スマホ1台さえあれば講義動画のレジュメや音声ダウンロード教材を活用できるので、スキマ学習にも最適。
自宅でも移動中でもライフスタイルに合わせて学べるので、最短での合格が目指せる知識が自然に身に付きます。
約600問の練習問題と12年分の過去問で着実に知識を定着
練習問題では、間違えた問題だけの絞り込みやランダムに出題される実力テストなどの復習機能で、効果的にアウトプット。
さらに、過去12年分の試験問題と丁寧な解説を収録し、法改正にもしっかり対応した『2024年度版 わかって合格る宅建士 過去問12年PLUS〈プラス〉』の書籍で、最後の総仕上げができます。
最新の本試験問題４回分(令和5年、令和4年、3年10月・12月)は、2023年10月末時点の法令に対応。オンラインでも解けるため、いつでも勉強ができて便利です。
書籍と共にオンラインを活用しながら、たくさん問題を解き、出題形式に慣れることで効果的な試験対策につながります。
学習の進捗状況を管理して、継続力をアップ
学習管理機能を活用すれば、試験日までの日数を逆算して、１日あたりの学習プランを組めます。
独学で計画通りに進まずスケジュールが崩れがちな場面でも、学習プランは再設定可能。
毎日の学習記録がチェックできるので、自分の進捗状況を把握でき、継続学習のモチベーションが高まります。
商品詳細
"鉄板"教材で効率良く学ぶ！
宅建（宅地建物取引士）TEPPAN講座
[ 2024年試験対応 ]
販売終了
※好評につき予定販売数を終了しました。
教材
- ・書籍：
TAC出版『2023年度版 宅建士 超速マスター』定価1,760円
TAC出版『2024年度版 わかって合格る宅建士 過去問12年PLUS〈プラス〉』定価2,860円 - ・講義動画：全1回（約21時間）
- ・練習問題：606問
- ・過去問題：4回分(令和5年、令和4年、3年10月・12月)※2023年10月末時点の法令に対応
ダウンロード用PDFあり
※コンテンツは受講期間中に随時更新予定となり、更新時に学習履歴が削除される可能性があります。
※『2023年度版 宅建士 超速マスター』は2023年対応版となり、2024年対応版ではございません。
講座カリキュラム
| 1.民法等 | 1-1.意思表示①（契約について） |
|---|---|
| 1-2.意思表示②（通謀虚偽表示） | |
| 1-3.意思表示③（錯誤） | |
| 1-4.意思表示④（詐欺） | |
| 1-5.意思表示⑤（強迫） | |
| 1-6.意思表示⑥（心裡留保、追認、まとめ） | |
| 1-7.意思表示（過去問チェック１） | |
| 1-8.意思表示（過去問チェック２） | |
| 1-9.制限行為能力者等①（未成年者） | |
| 1-10.制限行為能力者等②（成年被後見人） | |
| 1-11.制限行為能力者等③（被保佐人） | |
| 1-12.制限行為能力者等④（被補助人） | |
| 1-13.制限行為能力者等⑤（過去問チェック） | |
| 1-14.債務不履行（履行遅滞・同時履行の抗弁権・履行不能と解除） | |
| 1-15.契約の解除 | |
| 1-16.手付 | |
| 1-17.危険負担 | |
| 1-18.契約不適合①(種類・品質・数量・権利の契約不適合) | |
| 1-19.契約不適合②(買主の請求権) | |
| 1-20.代理①(代理の種類、代理人の資格と代理権の消滅) | |
| 1-21.代理②(自己契約と双方代理) | |
| 1-22.代理③(代理行為) | |
| 1-23.無権代理①(無権代理の効果) | |
| 1-24.無権代理②(表見代理) | |
| 1-25.取得時効 | |
| 1-26.消滅時効 | |
| 1-27.債権譲渡 | |
| 1-28.弁済 | |
| 1-29.相殺①(相殺とは) | |
| 1-30.相殺②(できる場合とできない場合) | |
| 1-31.保証・連帯保証①(保証とは) | |
| 1-32.保証・連帯保証②(連帯保証とは) | |
| 1-33.連帯債務①(連帯債務とは) | |
| 1-34.連帯債務②(相対効と絶対効) | |
| 1-35.請負 | |
| 1-36.不法行為 | |
| 1-37.所有権①(相隣関係) | |
| 1-38.所有権②(共有等) | |
| 1-39.物権変動の対抗要件①(当事者と第三者) | |
| 1-40.物権変動の対抗要件②(登記がなくても対抗できる第三者) | |
| 1-41.物権変動の対抗要件③(〇〇後の第三者) | |
| 1-42.抵当権①(抵当権の設定等) | |
| 1-43.抵当権②(法定地上権等) | |
| 1-44.抵当権③(第三者取得者の保護) | |
| 1-45.相続①(法定相続人と法定相続分) | |
| 1-46.相続②(承認・放棄等) | |
| 1-47.相続③(遺留分等) | |
| 1-48.不動産登記法①(登記記録の構成等) | |
| 1-49.不動産登記法②(登記の手続き等) | |
| 1-50.不動産登記法③(仮登記) | |
| 1-51.賃貸借(民法) | |
| 1-52.借地権①(期間と更新) | |
| 1-53.借地権②(借地上の建物の滅失・再築等) | |
| 1-54.借地権③(対抗要件等) | |
| 1-55.借地権④(定期借地権) | |
| 1-56.借家権①(存続期間と更新等) | |
| 1-57.借家権②(転貸借) | |
| 1-58.借家権③(対抗要件等) | |
| 1-59.借家権④(定期建物賃貸借) | |
| 1-60.区分所有法①(集会等) | |
| 1-61.区分所有法②(決議事項) | |
| 2.宅建業法 | 2-1.用語の定義 |
| 2-2.免許①（免許の種類・欠格要件） | |
| 2-3.免許②（免許証・宅建業者名簿） | |
| 2-4.免許③（廃業等の届出・免許換え等） | |
| 2-5.宅建士①（宅建士とは） | |
| 2-6.宅建士②（欠格要件・資格登録簿） | |
| 2-7.宅建士③（届出・登録の移転） | |
| 2-8.宅建士④（宅建士証・専任の宅建士） | |
| 2-9.営業保証金①（営業保証金の供託・保管替え等） | |
| 2-10.営業保証金②（還付・取戻し） | |
| 2-11.保証協会①（加入・事務所の増設等） | |
| 2-12.保証協会②（還付・取戻し） | |
| 2-13.諸規定①（広告等） | |
| 2-14.諸規定②（事務所・案内所等） | |
| 2-15.諸規定③（業務に関する禁止事項等） | |
| 2-16.媒介契約①（種類・媒介契約書） | |
| 2-17.媒介契約②（媒介契約の比較・指定流通機構） | |
| 2-18.重要事項の説明①（説明方法等） | |
| 2-19.重要事項の説明②（売買交換の説明内容） | |
| 2-20.重要事項の説明③（貸借の説明内容） | |
| 2-21.37条書面 | |
| 2-22.8種規制①（損害賠償額の予定等の制限・手付金） | |
| 2-23.8種規制②（手付金等の保全措置） | |
| 2-24.8種規制③（自己の所有に属しない宅地建物の売買契約締結の制限） | |
| 2-25.8種規制④（クーリングオフ） | |
| 2-26.8種規制⑤（契約の不適合責任の特約の制限等） | |
| 2-27.報酬①（売買・交換の媒介） | |
| 2-28.報酬②（売買・交換の代理等） | |
| 2-29.報酬③（低廉な空き家等の報酬の特例） | |
| 2-30.報酬④（貸借） | |
| 2-31.監督・罰則①（監督処分） | |
| 2-32.監督・罰則②（罰則） | |
| 2-33.住宅瑕疵担保履行法 | |
| 3.法令上の制限 | 3-1.都市計画法①都市計画区域等・区域区分 |
| 3-2.都市計画法②地域地区 | |
| 3-3.都市計画法③都市施設等 | |
| 3-4.都市計画法④都市計画の決定 | |
| 3-5.都市計画法⑤都市計画制限 | |
| 3-6.都市計画法⑥開発許可・開発行為とは | |
| 3-7.都市計画法⑦開発許可・申請手続き等 | |
| 3-8.建築基準法①建築確認の要否 | |
| 3-9.建築基準法②建築確認の手続き等 | |
| 3-10.建築基準法③単体規定 | |
| 3-11.建築基準法④用途制限 | |
| 3-12.建築基準法⑤道路 | |
| 3-13.建築基準法⑥建蔽率・容積率 | |
| 3-14.建築基準法⑦防火規制 | |
| 3-15.建築基準法⑧高さ規制・その他 | |
| 3-16.農地法 | |
| 3-17.国土利用計画法①事後届出制 | |
| 3-18.国土利用計画法②事前届出制 | |
| 3-19.土地区画整理法①目的・事業の流れ | |
| 3-20.土地区画整理法②仮換地 | |
| 3-21.土地区画整理法③換地処分 | |
| 3-22.宅地造成等規制法・その他の法令制限 | |
| 4.その他の関連知識 | 4-1.地方税①不動産取得税 |
| 4-2.地方税②固定資産税 | |
| 4-3.国税①（譲渡所得税） | |
| 4-4.国税②（印紙税・登録免許税） | |
| 4-5.不動産鑑定評価基準 | |
| 4-6.地価公示法 | |
| 4-7.住宅金融支援機構法 | |
| 4-8.不当景品類及び不当表示防止法 | |
| 4-9.土地・建物の知識 |
| 1.民法等 | 1-1.意思表示①（契約について） | 1-2.意思表示②（通謀虚偽表示） | 1-3.意思表示③（錯誤） | 1-4.意思表示④（詐欺） | 1-5.意思表示⑤（強迫） | 1-6.意思表示⑥（心裡留保、追認、まとめ） | 1-7.意思表示（過去問チェック１） | 1-8.意思表示（過去問チェック２） | 1-9.制限行為能力者等①（未成年者） | 1-10.制限行為能力者等②（成年被後見人） | 1-11.制限行為能力者等③（被保佐人） | 1-12.制限行為能力者等④（被補助人） | 1-13.制限行為能力者等⑤（過去問チェック） | 1-14.債務不履行（履行遅滞・同時履行の抗弁権・履行不能と解除） | 1-15.契約の解除 | 1-16.手付 | 1-17.危険負担 | 1-18.契約不適合①(種類・品質・数量・権利の契約不適合) | 1-19.契約不適合②(買主の請求権) | 1-20.代理①(代理の種類、代理人の資格と代理権の消滅) | 1-21.代理②(自己契約と双方代理) | 1-22.代理③(代理行為) | 1-23.無権代理①(無権代理の効果) | 1-24.無権代理②(表見代理) | 1-25.取得時効 | 1-26.消滅時効 | 1-27.債権譲渡 | 1-28.弁済 | 1-29.相殺①(相殺とは) | 1-30.相殺②(できる場合とできない場合) | 1-31.保証・連帯保証①(保証とは) | 1-32.保証・連帯保証②(連帯保証とは) | 1-33.連帯債務①(連帯債務とは) | 1-34.連帯債務②(相対効と絶対効) | 1-35.請負 | 1-36.不法行為 | 1-37.所有権①(相隣関係) | 1-38.所有権②(共有等) | 1-39.物権変動の対抗要件①(当事者と第三者) | 1-40.物権変動の対抗要件②(登記がなくても対抗できる第三者) | 1-41.物権変動の対抗要件③(〇〇後の第三者) | 1-42.抵当権①(抵当権の設定等) | 1-43.抵当権②(法定地上権等) | 1-44.抵当権③(第三者取得者の保護) | 1-45.相続①(法定相続人と法定相続分) | 1-46.相続②(承認・放棄等) | 1-47.相続③(遺留分等) | 1-48.不動産登記法①(登記記録の構成等) | 1-49.不動産登記法②(登記の手続き等) | 1-50.不動産登記法③(仮登記) | 1-51.賃貸借(民法) | 1-52.借地権①(期間と更新) | 1-53.借地権②(借地上の建物の滅失・再築等) | 1-54.借地権③(対抗要件等) | 1-55.借地権④(定期借地権) | 1-56.借家権①(存続期間と更新等) | 1-57.借家権②(転貸借) | 1-58.借家権③(対抗要件等) | 1-59.借家権④(定期建物賃貸借) | 1-60.区分所有法①(集会等) | 1-61.区分所有法②(決議事項) | 2.宅建業法 | 2-1.用語の定義 | 2-2.免許①（免許の種類・欠格要件） | 2-3.免許②（免許証・宅建業者名簿） | 2-4.免許③（廃業等の届出・免許換え等） | 2-5.宅建士①（宅建士とは） | 2-6.宅建士②（欠格要件・資格登録簿） | 2-7.宅建士③（届出・登録の移転） | 2-8.宅建士④（宅建士証・専任の宅建士） | 2-9.営業保証金①（営業保証金の供託・保管替え等） | 2-10.営業保証金②（還付・取戻し） | 2-11.保証協会①（加入・事務所の増設等） | 2-12.保証協会②（還付・取戻し） | 2-13.諸規定①（広告等） | 2-14.諸規定②（事務所・案内所等） | 2-15.諸規定③（業務に関する禁止事項等） | 2-16.媒介契約①（種類・媒介契約書） | 2-17.媒介契約②（媒介契約の比較・指定流通機構） | 2-18.重要事項の説明①（説明方法等） | 2-19.重要事項の説明②（売買交換の説明内容） | 2-20.重要事項の説明③（貸借の説明内容） | 2-21.37条書面 | 2-22.8種規制①（損害賠償額の予定等の制限・手付金） | 2-23.8種規制②（手付金等の保全措置） | 2-24.8種規制③（自己の所有に属しない宅地建物の売買契約締結の制限） | 2-25.8種規制④（クーリングオフ） | 2-26.8種規制⑤（契約の不適合責任の特約の制限等） | 2-27.報酬①（売買・交換の媒介） | 2-28.報酬②（売買・交換の代理等） | 2-29.報酬③（低廉な空き家等の報酬の特例） | 2-30.報酬④（貸借） | 2-31.監督・罰則①（監督処分） | 2-32.監督・罰則②（罰則） | 2-33.住宅瑕疵担保履行法 | 3.法令上の制限 | 3-1.都市計画法①都市計画区域等・区域区分 | 3-2.都市計画法②地域地区 | 3-3.都市計画法③都市施設等 | 3-4.都市計画法④都市計画の決定 | 3-5.都市計画法⑤都市計画制限 | 3-6.都市計画法⑥開発許可・開発行為とは | 3-7.都市計画法⑦開発許可・申請手続き等 | 3-8.建築基準法①建築確認の要否 | 3-9.建築基準法②建築確認の手続き等 | 3-10.建築基準法③単体規定 | 3-11.建築基準法④用途制限 | 3-12.建築基準法⑤道路 | 3-13.建築基準法⑥建蔽率・容積率 | 3-14.建築基準法⑦防火規制 | 3-15.建築基準法⑧高さ規制・その他 | 3-16.農地法 | 3-17.国土利用計画法①事後届出制 | 3-18.国土利用計画法②事前届出制 | 3-19.土地区画整理法①目的・事業の流れ | 3-20.土地区画整理法②仮換地 | 3-21.土地区画整理法③換地処分 | 3-22.宅地造成等規制法・その他の法令制限 | 4.その他の関連知識 | 4-1.地方税①不動産取得税 | 4-2.地方税②固定資産税 | 4-3.国税①（譲渡所得税） | 4-4.国税②（印紙税・登録免許税） | 4-5.不動産鑑定評価基準 | 4-6.地価公示法 | 4-7.住宅金融支援機構法 | 4-8.不当景品類及び不当表示防止法 | 4-9.土地・建物の知識 |
|---|
機能
- ・学習管理（学習プラン設定、学習進捗管理）
- ・キーワード検索
- ・間違えた問題、復習問題、反復問題等
受講可能期間
購入手続き完了～
2024年10月31日まで
宅建(宅地建物取引士) の資格情報
不動産業はもちろん、様々な業界で取得が推奨される人気の高い国家資格。
特に不動産取引に関する業務を取り扱う行政書士や司法書士からの人気は高く、取得者が多いです。
また、宅建の試験範囲にも含まれる「建築基準法」の知識が要求される建設業や、不動産を担保物件として扱う機会の多い金融業にも人気が高くなっています。
この資格のおすすめポイント
- 不動産業界への就職・転職には必須、金融機関でも活かせるスキル
- 就職・転職・キャリアアップ、マイホーム購入時に役立つ
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よくあるご質問
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