ドローンの仕事にはどんなものがある？年収や需要・資格の必要性についても解説！

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この記事では、ドローン操縦士(パイロット)の仕事をご紹介します！ さらには、資格やライセンスの必要性についても詳しく解説！ お読みいただければ、ドローンに関わる仕事や資格の必要性が分かり、あなたにぴったりの仕事が見つかるはずです。

年収や求められる能力なども詳しく解説するので、ぜひ最後までお読みください。

1 ドローンの仕事に資格やライセンスは必要？
2 ドローンの仕事に需要や将来性はある？
3 ドローン操縦士(パイロット)の仕事求人6選
4 ドローン操縦士(パイロット)で求められる能力・知識は？
5 ドローン操縦士(パイロット)の求人探しや受注はどこでできる？
6 ドローンの仕事でよくある質問3選
7 ドローンの資格取得や知識向上にはオンライン講座がおすすめ！
8 ドローンの仕事にトライしてみよう！

ドローンの仕事に資格やライセンスは必要？

まずは、ドローンの仕事に資格やライセンスは必要であるかについて解説します。

2022年最新の情報を紹介するので、しっかりと確認しておきましょう。

1. 現在は通常のドローン操縦には資格・免許は不要

2022年8月現在、原則としてドローンを操縦するために資格や免許は必要ありません。

ドローンの知識や操縦方法を学べる民間資格はありますが、航空法に基づく国家資格はないというのが現状です。

ただし、ドローンを操作する際は、操縦技術だけではなく航空法や飛行方法等のルールについて学ぶ必要があります。

資格を取得すると航空法における「飛行制限の許可申請」を簡略化できるので、ドローンに関する仕事をする場合は資格取得がおすすめです。

対象となる制限は、以下のようなものが挙げられます。

＜重量100g以上のドローンにおける飛行制限＞

人または家屋の密集している地域の上空
人または物件と30ｍの距離が確保できない飛行
進入表面などの上空空域
地表または水面から150m以上の高さの空域
夜間の飛行
目視外の飛行
催し場所での上空の飛行
危険物を輸送する場合

ただし、資格によって対象となる飛行制限が異なるので、事前に確認してから資格を取得しましょう。

また、国土交通省は2022年12月より資格や免許制度の見直しを予定しています。

いずれは国家資格と民間資格の2種類となる可能性が高いとされています。

国土交通省では、今後ドローン操縦の国家資格ができた際に、民間資格が無駄にならないよう国家資格の一部免除などが考えられています。

そのため、国家資格取得を目指している方は、一部免除が可能な民間資格の取得がおすすめです！参照元：国土交通省

2. 農薬散布には「産業用マルチローター技能認定」が必要

田畑などで農薬散布を行うときは、「産業用マルチローター技能認定」を受け合格する必要があります。

農林水産省の「無人航空機利用技術指導指針」で、合格者にのみ農薬散布ドローンの操縦資格があると定められているためです。

産業用マルチローター技能認定を取得するためには、「農林水産航空協会」の指定する施設で、実技教習や座学を受ける必要があります。

農業に興味をお持ちの方は、「産業用マルチローター教習施設」をチェックしてみましょう。

参照元：DSJ滋賀草津校

ドローンの仕事に需要や将来性はある？

現在、インフラや建築分野、点検などの業務を中心にドローンの利用は増加傾向です。

求人サイトやマッチングアプリでは、たくさんのドローンに関する仕事が見つかります。

実際に、国内のドローンビジネス市場規模は、以下のグラフの通りに増加しています。

ドローンの仕事にはどんなものがある？年収や需要・資格の必要性についても解説！画像出典：オンスク.jp ドローンの市場規模は、「2027年に 7933億円になる」と予測されており、今後さらに需要が高まる可能性も。

ドローン市場規模拡大により、操縦士の需要も高まることが予測されます。

ドローン操縦士(パイロット)の仕事求人6選

「ドローンに関わる仕事にしたいけど、どんな職があるのだろう？」と疑問を持つ方は少なくありません。

ここからは、ドローン操縦士(パイロット)の仕事には、どんな求人があるのかをご紹介していきます。

仕事内容や年収も詳しく解説するので、ぜひチェックしてみてください。

1. 測量士【年収約330～520万】

ドローン測量士とは、建築現場などでドローンを活用し土地の面積などを測量する仕事を言います。

ドローン測量士の求人を出す職場には、以下のようなものがあります。

＜ドローン測量士の職場＞

建築会社
土木会社
コンサル会社
産廃業者
鉱山管理業者　など

ドローンを使っての測量は、手軽で安全に行えることから、様々な場所で需要が高まっています。

未経験者を募集する企業もあるので、求人をチェックしてみてください。

参照元：日本ドローンアカデミー

2. インストラクター・講師【年収約270～450万】

ドローンインストラクターとは、ドローン操縦士を目指し学校に通う生徒に教育を行う仕事です。

ドローン操縦を行うために必要な法律などの知識を教える「座学」、ドローンを正しく操縦する方法を教える「実技」があります。

また、ドローンでの測量や点検、カメラの操作を教えたり、データ解析を行うためのスキルを教えたりするケースもあります。

教える職業である「インストラクター」は、人とのコミュニケーションが得意な方におすすめの仕事です。

ドローンの資格には、DPA認定スクールで取得できる「ドローン操縦士回転翼3級インストラクター」などインストラクター向けの資格があります。

実技や座学で必要な知識や操縦技術を身につけることができます。

ドローンインストラクターを目指す場合には、ドローンインストラクター向けの資格を取得すると良いでしょう！

DPA認定スクールの詳細はこちら！

3. 機械設備や建物の点検【年収約300～500万】

ドローンでの点検は、安全かつ手軽にできることから多くの業界で用いられています。

例えば、ドローンを使って点検する場所は、以下のようなものがあります。

高所にあるソーラーパネル
送電塔
ダム
インフラ設備
外壁や屋根の点検　など

点検は人命に関わる重要な仕事です。

そのため、責任感が強く正確に仕事ができる方におすすめの職業です。

4. カメラマン【年収約350万～640万】

近年、CMなどではドローンを用いて撮影した映像が増え、ドローンカメラマンの需要も高まっています。

ドローンカメラマンは、ドローンを扱えることはもちろん、カメラを扱う技術も必要です。

また、写真や映像の加工を依頼されるケースが多く、画像処理などの能力も必要になります。

ドローンスクールには、空撮カメラマンに必要なスキルが学べるコースもあるので、チェックしてみるのもおすすめです。

5. 試験パイロット【年収約300～600万】

ドローン試験パイロットとは、ドローンの開発に関わる仕事です。

開発機のテスト飛行を行い、フィードバックを行います。

開発に携わる試験パイロットは、やりがいのある仕事につきたい方にぴったり！ 一方で、開発機のテスト飛行にはトラブルがつきものです。

トラブルが起きた際も、冷静に周囲と連携し、臨機応変に対応できる能力が求められています。

6. 農業【年収約320～510万】

農業では、農業用のドローンを用いて農薬や肥料を散布する仕事があります。

また、ドローンにカメラを搭載し、作物状態のチェックも行います。

無資格で始められる求人が多いドローン操縦士ですが、農薬散布を行うには「産業用マルチローター技能認定」が必要です。

農業に興味をお持ちの方は、「産業用マルチローター教習施設」を確認しておきましょう。

ドローン操縦士(パイロット)で求められる能力・知識は？

ドローンを安全に飛行させるためには、申請手続きや飛行禁止区域などを法律や条約を理解しておく必要があります。

ここでは、ドローン操縦士(パイロット)に求められる能力や知識をご紹介します。

仕事を探してから後悔しないように、しっかりと確認しておきましょう。

1. 航空法や条例に関する知識

安全にドローンを操縦するためには、航空法や条例に関する知識を得ておくことが欠かせません。

例えば、重量100g以上のドローンは以下の対象になるので注意です。

＜重量100g以上のドローンで必要な手続き＞

飛行禁止区域は飛行許可が必要
飛行方法を遵守して飛行が必要
機体登録・表示が必要

ただし、国土交通省の認定資格であれば、以下の飛行制限に関する解除手続きの申請が簡略化できます。

人または家屋の密集している地域の上空
人または物件と30ｍの距離が確保できない飛行
進入表面などの上空空域
地表または水面から150m以上の高さの空域
夜間の飛行
目視外の飛行
催し場所での上空の飛行
危険物を輸送する場合

資格によって対象となる飛行制限が異なるので、目指している仕事に役立つ飛行制限の項目が含まれた資格を選ぶと良いでしょう！ 資格ごとの簡略可能な制限については国土交通省公式サイトで確認可能です。

また、航空法において申請許可を取った場合や、100g未満のドローンでも以下については規制の対象であることも覚えておかなくてはなりません。

注意したい法律	制限の概要
小型無人機等飛行禁止法	重要な施設の周辺を飛行させる場合の飛行制限
民法	私有地における飛行制限
地方自治体の条例	自治体が管理する公共の場所に関する飛行制限など
道路交通法	道路でドローンを飛行させる場合の制限

それぞれ申請先や申請方法が異なる上、細かくルールが決められています。

航空法や条例、飛行ルールなどに違反した場合、罰金や懲役の罰則が科せられるケースもあります。

そのため、航空法や条例、飛行禁止区域などの知識はしっかりと身につけておくことが大切です！ これらの知識についても、資格を取得する過程で学ぶことができますので、仕事でドローンを操縦したい場合は資格取得がおすすめです。

参照元：国土交通省

2. 操縦スキル

ドローンの事故で最も多いのが「操縦スキル不足」です。

安全に操縦するためには、ドローンスクールやドローン練習場などでしっかりと操縦を練習する必要があります。

また、衝突事故や突風による事故もあります。

ドローンスクールや練習場は屋内型が多いですが、これらに対応する力をつけるためには、屋外でもしっかり練習しておくと安心です。

さらに、メンテナンス不足が原因で起こる事故もあるので、ドローンの点検スキルも身につけておくと良いでしょう。

参照元：国土交通省

3. コミュニケーション能力

ドローン操縦士は、顧客の依頼を受けたり生徒に説明をしたりと、コミュニケーション能力を必要とすることが多い仕事です。

また、企業に所属せずフリーで活動する際には、営業も必要となります。

ドローン操縦士にとって、コミュニケーション能力は非常に重要なスキルであると言えます。

4. ドローン本体やカメラに関する知識

ドローン操縦士は、ドローン本体やカメラのメンテナンスはもちろんのこと、修理を手がけるケースもあります。

メンテナンス不足が原因となり、事故を起こすケースは少なくありません。

また、飛行時間や飛行距離、バッテリーの持ちなどの性能をしっかり理解し、安全にドローンを操縦できるかどうかも大切です。

日頃からしっかりとメンテナンスし、いざという時に修理できる知識が求められています。

ドローン操縦士(パイロット)の求人探しや受注はどこでできる？

ドローンに関わる仕事ってどうやって見つければ良いのか、疑問を持つ方は少なくありません。

ここでは、ドローン操縦士(パイロット)の求人探しや受注方法についてご紹介します。

副業やフリーランスとして働きたい方におすすめの仕事の探し方も紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

1. マッチングアプリ・サイト

マッチングアプリ・サイトとは、ドローン操縦士と依頼者をつなげるプラットフォームサービスを指します。

例えば、おすすめのマッチングアプリやサイトには、以下のサイトがあります。

＜おすすめのマッチングアプリ・サイト＞ SORAeMON・・・自身の得意分野が活かせる（空撮、赤外線調査、外壁調査、水中、点検など）、アプリで簡単にポートフォリオが作れる DRONE MASTER・・・幅広い仕事を受注できる（ウェディング・パーティー・ウォータースポーツ・建築・工事・TV,FILM,WEBビデオ・写真測量）、依頼者から評価がつくため、評価が上がるほど仕事の依頼が増える可能性が高い次に、マッチングサイト「SORAeMON」の登録から受注までをご紹介します。