年収1,000万円越えの割合は？生活レベルと給与の高い業界も紹介

サラリーマンであれば多くの人が憧れる「年収1,000万円」という響き。

平均年収が400万円程度と言われる現代において、年収1,000万円はその倍以上で憧れの的となるのもうなずけます。

しかし、実際の手取りや生活レベルは想像と異なるかもしれません。

本記事では年収1,000万円のリアルを描きつつ、あなたが年収1,000万を目指せる業界についてもあわせて伝授します。

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【年代別】年収1,000万円を達成する人の割合

2020年に厚生省が発表したデータによると、年収1,000万円を達成している人の割合は以下の表のようになっております。

(参照:厚生労働省「賃金構造基本統計調査」)

労働者全体の中で、年収1,000万円を越える人は約5％、20人に1人ほどになります。

また、男女別の割合でいうと、男性は7.6％・女性は1.2％です。

また、年齢別になると、40代以降から年収1,000万円以上の割合が増え始めます。

• 大企業は課長クラスになると、年収1,000万円を超え始める
• 中小企業は重役クラスになると、年収1,000万円が見えてくる

上記のような傾向と、このクラスの役職を狙える年代が40代〜50代の世代だから、という点が要因として考えられます。

20代〜30代で年収1000万円以上を狙うなら、大きなインセンティブがつく可能性がある営業職が望ましいでしょう。

企業規模による年収の違い

(参照:民間給与実態統計調査)

企業規模によっても、年収には違いがでる傾向があります。企業規模が大きいほど、年収1,000万円以上の割合が大きくなります。つまり、同じ能力の人だとしても、所属する企業の規模によって、収入には差が出る可能性が高いのです。

年収1,000万円の手取り額は？

年収1,000万円を目指すうえで、把握しておいていただきたいのが手取り年収です。

通常、年収〇〇万円というときは、額面年収を指します。そこから所得税、社会保険料、住民税などを引かれて、残ったものが手取り年収となります。

年収と手取りの関係性がわかりやすいように、年収1,000万円と、その半分の年収500万円のケースで比較してみましょう。

年収1,000万円の手取り金額は年収の約72％

年収1,000万円の場合は、以下の税金などが控除されます。

• 住民税 約46万円
• 所得税 約47万円
• 社会保険料(健康保険・厚生年金・雇用保険) 約112万円

手取り年収は約722万円となり、年収から手元に残る割合は約72％となります。

年収500万円の手取り金額は年収の約77％

年収500万円の場合は、以下の税金などが控除されます。

• 住民税 約24万円
• 所得税 約13.5万円
• 社会保険料(健康保険・厚生年金・雇用保険) 約76万円

手取り年収は約386.5万円となり、年収から手元に残る割合は約77％となります。

年収が高いほど手取り年収の割合が下がる理由

このように、年収1,000万円と年収500万円の場合は、年収1,000万円の方が手元に残る割合は下がります。

この理由は累進課税制度という、日本の所得税の仕組みにあります。累進課税制度とは、所得が上がるごとに、税率も高くなる制度です。

このため、額面年収は500万円の差がある場合も、手取り年収の差でみると約335.5万円となります。

年収1,000万の生活レベルは？

それでは、憧れの年収1,000万円を達成した人達の、実際の生活レベルはどのような感じでしょうか？3つの視点で解説していきます。

マイホームの相場はどのくらい？

マイホームを購入する場合、よほどの大富豪でない限りはローンを組んで購入するかと思います。ローンを無理なく返済していくために、目安とされている数値があります。それが、

• 借入額が年収の5倍程度の金額であること
• 返済比率が手取り額の20～25％の範囲内であること

の2点です。これをもとに年収1,000万円の場合で計算すると、35年ローンで年間借入額がおよそ140万円〜190万円、総額5,000万円〜6,000万円ほどの物件となります。

そこに用意できる自己資金を加えた金額が、購入できる物件の最大値です。例えば、自己資金として1,000万円を用意できる場合は、総額6,000万円〜7,000万円ほどの物件が限度となります。

ただし、購入時の年齢などによっても返済計画は変わってきます。ご自身の状況や今後のライフプランに合わせて、物件を吟味する必要があります。

5,000万円〜6,000万ほどの物件なら、東京なら23区内で車庫付き4LDKの物件、大阪なら大阪市内で4LDK車庫2台分付きの物件が購入可能でしょう。

平均貯蓄額は？

金融広報調査委員会が発表した「家計の金融行動における世論調査」によると、年収1,000万円の家庭の平均貯蓄額は2,386万円です。

こちらはあくまでも平均値の数値であり、中には年間で1億円以上の貯蓄をしているご家庭もあります。より正確な数値を知るうえでは、中央値をみるほうが適切だといえます。年収1,000万円の家庭の貯蓄額の中央値は1,500万円です。

年収が高い家庭ほど、支出も増えやすくなるという特徴があります。子供に多くの教育費を注いだり、衣服や外食などに贅沢をする傾向が強いためです。

前述した通り、額面年収の増加幅と、手取り年収の増加幅は比例しません。年収の増加に応じて貯蓄を増やしていきたい場合は、一定の生活基準を守るといった自己管理の徹底が必要とされます。

ふるさと納税で使える額は？

ふるさと納税とは、生まれ故郷や応援したい地域などに寄付ができる仕組みです。寄付金額に合わせて住民税や所得税の還付や控除を受けられ、寄付を受けた地域の自治体から返礼品を受け取れるというメリットがあります。各自治体はたくさんの方からふるさと納税をいただけるよう、その土地の名産などを返礼品として用意しています。寄付できる金額は、個人の年収や家族構成によって、上限が決まっております。

年収1,000万円の方の上限額は、以下の表のとおりです。

(参照:総務省 ふるさと納税ポータルサイト)

上記の表は住宅ローン控除などの別の控除を受けていない場合、且つ社会保険料控除額が給与の15％と仮定した場合での計算となります。

お子様が中学生以下の場合には控除額に影響はありません。ご自身の正確な控除額が知りたい場合は、区市町村の役所に相談してみましょう。

娯楽に使える額は？

年収1,000万円の暮らしは、娯楽にどれくらいの額を使えるのでしょうか？既婚・独身によっても大きく変わってくるので、総務省の家計調査報告をもとに、2つのパターンで生活費の内訳を解説します。

年収1,000万円独身の場合

独身で1人暮らしの場合、住居にこだわりがなければ、もっと家賃が低い物件に住むことも可能です。その場合、更に娯楽費などにお金を回せます。

年収1,000万円の手取り月収は60万円ほどなので、上記の表の生活費だと毎月225,000円前後を貯蓄に回せることになります。

年収1,000万円既婚の場合

既婚者の場合は、子供の有無・人数によって教育費や食費が変動します。住居費も独身とは違い、ある程度広い物件に住む必要があるので、節約には限界があるでしょう。

娯楽費に回せる額は、その他生活費のやりくりや、配偶者との交渉次第、という部分も関係してくるはずです。

都会と地方で年収1,000万円の生活レベルは変わる

都会と地方では、家賃や物価の差が大きいことはご存知のとおりです。では、実際の生活レベルで考えるとどうなのでしょうか？年収1,000万円の都会暮らしと地方暮らし、それぞれの生活レベルを解説します。

都会ならそれほど贅沢な暮らしは出来ない

東京や大阪などの大都市は、家賃が高く、年収1,000万円といえどそれほど豪勢な暮らしができるわけではありません。独身ならまだしも、結婚して子供もいるとなると、家賃もそれ相応に上がり、教育費もかかります。

また、総務省統計局の「小売物価統計調査(構造編)2020年結果」によると、東京都の物価水準は8年連続で全国一です。物価が高いと食費、教育費、教養・娯楽費など、さまざまな面での出費が上がるので、おのずと貯蓄額は低くなります。

年収1,000万円の都会暮らしは、毎日のように外食したり、年に何度も旅行に出掛けるような贅沢な暮らしができるとは考えにくいのが現実です。

全国の年収1,000万円以上の世帯のおよそ1割が東京に住んでいます。しかし、他の地域に住む年収1,000万円以上の世帯と比べると、生活水準は低くなるケースが多いでしょう。

地方なら十分裕福な暮らしが可能

地方で年収1,000万円の収入があると、十分裕福な暮らしが可能です。都会と比べると家賃が大幅に下がるので、同じ家賃でもかなり大きな部屋を借りることができます。もちろん、物件を購入する場合も同じです。同じ5,000万円の物件だとしても、都会と比べるとかなり大きな家を買うことができます。

また、地方は電車やバスの本数が少ないので、車が必需品となります。地方は家賃同様に駐車場も都会に比べると安いです。そのため、仕事用や家族用、または夫婦2人がそれぞれに車を持つなど、一世帯で複数台の車を所有しているケースも珍しくありません。

都会に比べると物価も安く、高級スーパーなどもあまりないので、必然的に食費も抑えられます。都市部から離れたところに住む方は、宅配サービスを利用している方も多いです。

教育費の面でも、都会暮らしに比べると余裕があります。そのため、子供に複数の習い事に通わせている世帯も多いです。

都会に比べるとさまざまな面で生活費がかからないため、娯楽に割ける費用も大きくなります。結婚して子供がいても、夫婦それぞれが趣味を持ち、楽しんでいる世帯も多いです。

ただし、地方は都会に比べると給与水準が低いので、年収1,000万円を越えるハードルが上がります。そのハードルを越えた先には、余裕のある豊かな暮らしが実現できるでしょう。

年収1,000万円を目指すなら給与の高い業界を理解する必要がある

前述した通り、企業の規模が大きいほど年収1,000万円を達成できる可能性は高まります。更に、企業の規模と同じくらい年収を左右するのが業界です。業界によって給与に傾向があり、当然給与の高い業界に入ると年収1,000万円を達成できる可能性は高まります。ここでは、年収の高い業界・低い業界のそれぞれの特徴と、年収を上げるための2つポイントについて解説します。

年収が高い業界の特徴

年収が高い業界には、以下の4つの特徴があります。

専門性が高く、知識やスキルが必要

専門性や希少性が高い職種や業界は、その仕事をこなせる人材が少ない分、年収が高くなる傾向があります。年収が高い職種として医者や弁護士などをイメージする方は多いでしょう。これらの職種は、知識やスキルを身に着けたうえで資格を取得しなければ、就労できません。資格をとるためには専門的な勉強を重ねる必要があり、独学で資格取得までたどり着くのは困難です。

また資格は必要ありませんが、エンジニアやプログラマーなど専門的な知識やスキルが必要な職種は、年収が高い傾向があります。これらのIT業界は常に最新の技術が生み出される業界なので、収入を伸ばしていくには常に勉強を重ねていき、自身のスキルアップを目指していくことが必要不可欠です。

転勤・海外赴任の可能性がある

全国に支店があるような金融業界や保険業界などは、年収が高い傾向があります。数年ごとに転居を伴う異動や、企業によっては海外赴任の可能性もあり、特に既婚者にとっては生活面での影響が大きいです。単身赴任、もしくは家族全員での引っ越しが必要になります。生活環境が安定しないという悪条件もあって、転勤・海外赴任がある職種・業界は年収が高い傾向があります。

業績がいい業界

業界全体として業績がいい傾向にある業界は、全体的に年収も高くなります。業績がいいということは、企業の規模も大きいことにも直結します。業績がよく、規模が大きい企業は、経営基盤も安定しており、人材や事業に注ぐ資金も多く、安定しています。そのため、給与も高い傾向にあり、福利厚生なども充実している企業が多いのです。

1人あたりの粗利益が高い業界

1人あたりの粗利益が高い業界は、年収が高い傾向があります。なぜなら、1人あたりで生み出せる粗利益が高いと、社員に還元できる資金も増えるからです。具体的には、単価の高い商材を扱っている業界や企業が、1人あたりが生み出す粗利益も高くなります。コンサル業界や広告業界が、その代表例だといえるでしょう。

年収が低い業界の特徴

年収が低い業界には、以下の4つの特徴があります。

専門性やスキルがなくても就労可能

特定の専門的な知識やスキルがなくても就労可能な職種・業界は、年収が低い傾向があります。例えば飲食業や小売り業などのサービス業全般などは、それに該当するでしょう。企業内で正規雇用者よりも、アルバイトやパートといった非正規雇用者の方が人数が多いのも特徴です。

離職率が高い

離職率が高い業界は、年収が低い傾向があります。離職率の高さの裏側には、そもそも年収が低い、労働時間が長い、評価制度などの教育体制が整備されていないなど、さまざまな背景があります。離職率が高い業界は人材募集にかけるコストが大きく、雇用しては離職者が出るという負のスパイラルが起こってしまうのです。人材が安定しないと、業績も不安定になるケースも多く、そのため年収は低くなってしまいます。

業績が悪い業界

業績が悪い業界は、当然年収も低い傾向があります。特に2020年に起こったコロナショックの影響で、業界全体として業績が下がった業界も多いです。旅行業界や飲食業界は、その代表的例でしょう。逆にコロナショックのような外的要因の影響を受けない業界は、業績も安定し、年収も高い傾向があります。

1人あたりの粗利益が低い業界

1人あたりの粗利益が低い業界は、年収が低い傾向があります。単価の低い商材を扱う、飲食業や小売業などで例えるとわかりやすいでしょう。客単価1000円で1日の平均売上が30万円の飲食店を1店舗経営している企業があるとします。飲食業の粗利益率は70％あれば良い方です。つまり1日あたり21万円の粗利益が上がっているとします。このお店を1日3人のスタッフで回している場合、1人あたりの粗利益は7万円です。ところが、例えばコンサル業などでは1人でこの飲食店1店舗分以上の粗利益を上げることも充分に可能です。飲食業が3人であげる粗利益と、コンサル業が1人であげる粗利益が同じなら、当然コンサル業の方が1人あたりの還元額も多くなるでしょう。よって、1人あたりの粗利益が高い業界は年収も高くなり、1人あたりの粗利益が低い業界は年収も低くなるといえます。

年収を上げる2つのポイント

業界を選ぶうえでも大切になる、年収を上げる2つのポイントについて解説します。

平均年収が高い業界・企業を選ぶ

業界全体や企業全体の平均年収が高いと、自分の年収も上がります。なぜなら、平均年収＝その業界や企業の「普通」のラインになるからです。極端に例えると、平均年収1,000万円の業界や企業に入れば、年収1,000万円稼ぐことが「普通」になるわけです。

逆に平均年収が低い業界・企業で年収1,000万円を稼ぐのはかなりハードルが高くなります。例えば、平均年収が500万円の業界や企業に入って年収1,000万円を稼ぐには、単純に考えて普通の人の2倍の能力や努力が必要になるからです。

また、同じ業界内で同じような業務を担当していても、当然業績の高い企業ほど年収は高くなります。

年収を上げていくうえで、平均年収が高い業界・企業を選ぶことは1つのポイントになります。

スキル面・価値観面がぴったりと合っている会社を選ぶ

スキル面、価値観面がぴったり合っている会社を選ぶと、年収も上がりやすくなります。年収アップには昇進が必要不可欠です。自分のスキルと会社に必要とされるスキルが合っていれば、昇進も早くなるでしょう。また、自分の価値観と会社の価値観が合っていて、活躍できるフィールドがあれば、昇進にも直結していきます。

例えば、魅力的な商材はあるがマーケティング力が不足している会社に敏腕マーケターが入れば評価されます。また、行動力を何よりも重視する価値観がある会社に、行動量が人よりも多い営業マンが入れば、より活躍が期待でき、評価にも繋がるでしょう。

スキル面・価値観面がぴったりと合う会社を選ぶことは、年収アップに直結するのです。

年収1,000万円を目指せる給与の高い業界

ここまで解説してきたように、年収1,000万円を目指すうえで、業界選びは非常に重要です。業界全体の業績がよく平均年収も高い、年収1,000万円を目指せる給与の高い業界を3つ紹介します。

コンサルティング業界

コンサルティング業界は、年収が高い業界の代表的な存在です。さまざまな企業が抱える問題や悩みを解決に導くのが仕事なので、幅広い知識が必要になります。いわばビジネスの専門家です。問題や悩みの解決策の提案のみならず、実行までおこなうケースも多いです。

東洋経済新聞社が2019年に発表した「業界別40歳モデル平均年収」によると、コンサルティング業界の40歳の平均年収は1,316万円で、全業界でトップとなっております。

また、コンサルティング業界はそれぞれの専門性に合わせて、5つのジャンルに別れます。

金融業界

金融業界の中でも、メガバンクといわれる大手銀行や証券会社、外資系金融では、年収1,000円を目指すことが可能です。中でも証券会社は完全歩合制を導入している企業が多く、成果を出せばかなりの高年収が期待できます。

また、金融業界の中には、ファイナンシャルプランナーや証券アナリストなど、専門性の高い職種もあります。

金融業界は顧客のお金を預かったり、融資するのが仕事です。顧客と円滑にコミュニケーションをとり、信頼関係を構築するコミュニケーション能力が必要不可欠です。また、インターネットとの関わりや、それに応じた法律改正など、移り変わりが激しい業界です。変化に対応する柔軟性の高さが求められます。それゆえにプレッシャーも大きく、労働時間も長い傾向があります。金融機関で働いていくには、忙しい毎日をこなし、プレッシャーをはねのける忍耐力も必要になります。

広告代理店業界

広告代理店業界は年収が高いといわれている業界です。しかし、その平均年収を大きく引き上げているのは、大手の広告代理店です。各社の有価証券報告書による、平均年収の高い広告代理店ベスト5は以下の通りです。

令和元年分民間給与実態統計調査によると、広告代理店を含む学術研究、専門、技術サービス業の平均年収は518万円です。上記のベスト5にランクインしているような、大手の企業が平均値を引き上げていることがわかります。

広告代理店の主な職種は2種類に分かれます。企業との契約をとりつけ、広告制作時のサポートやスケジュール管理をおこなう営業と、広告の企画や予算の算出など、広告の効果を最大限にするための制作をおこなうプランナーです。また、デザインやマーケティングなどの専門分野の知識やスキルを身に着けることにより、より年収アップが期待できます。

年収1,000万円を工夫して目指そう

あなたの現在の職種や務めている企業は、年収1,000万円を目指せそうですか？もしあなたが本気で年収1,000万円を目指していて、現状では厳しい場合は転職するのがベストです。それも、闇雲に転職サイトを見ているだけでは年収1,000万円を目指すのは難しいでしょう。年収1,000万円を稼ぐ人材に求められるスキルを身に着け、年収1,000万円を実現できる転職方法を実行する必要があります。

年収1,000万円を稼ぐ人材に求められるスキル

年収1,000万円を稼げる人材には、企業に対してそれ相応の成果を残すためのスキルが求められます。具体的には、以下の3つのスキルです。

論理的思考力

論理的思考力は、別名でロジカルシンキングとも呼ばれます。論理的に道筋を立てて、理にかなったアイディアや計画を立案する能力のことです。論理的思考力は、そのまま問題解決能力に結びつきます。企業が利益を上げていくための課題を抽出し、その課題をクリアしていくための道筋を正しく立てる能力は、年収1,000万円を目指すうえで必要不可欠です。

俯瞰的な視点

俯瞰的な視点とは、空高くから地上を見下ろすような、全体をみる能力のことです。現場で仕事をしていくと、どうしても自分の主観でモノゴトを判断してしまいがちです。しかし、遥か上空からの視点でモノゴトをみつめることで、課題解決の糸口がみえたり、新たな課題がみえます。また、俯瞰的な視点を持つことで、チーム全体のバランスをとることができ、チームメンバーの能力を活かし、成果を最大化することにも繋がるでしょう。年収1,000万円を稼ぐ人材は、俯瞰的な視点を持って優れたリーダーシップを発揮できる人物だといえます。

仮説を立てて行動する能力

課題解決にあたって、スピードも重要な要素です。ただ知識を蓄えているだけでは、効率的に課題を解決できません。スピード感を持って課題を解決していくうえでは、仮説を立てて素早く行動することが必要です。素早く行動することで早く成果に結びつけることができ、仮に仮説が間違えていたとしても、すぐに次の仮説を立て、次の行動を起こすことが可能になります。つまり、仮説を立てる力は、行動力や行動量に直結するのです。

年収1,000万円を実現できる転職方法

年収1,000万円を実現できる転職方法として、最も効果的な方法はスカウト型の転職サービスです。スカウト型の転職サービスに登録し、職務経歴などのレジュメを記載することで、有能な社員を探している企業の担当者からのスカウトを受けることができます。通常の転職サービスで、企業からの募集に応募するより、より高い年収を提示してくれる企業と繋がることができます。

スカウト型の転職サービスとして、「ビズリーチ」「キャリアカーバー」「エグゼクティブ転職」などが代表的です。

まとめ

年収1,000万円を稼いでいる人の割合から、その生活の実態や年収1,000万円を目ざすための選ぶべき業界、転職方法について解説して参りました。

年収1,000万円を越える人の割合は全体のおよそ5％と、非常に狭き門です。しかし、余裕のある豊かな生活を送っていくうえで、目指すべき目標値でもあります。

狭き門とはいえ、20代・30代のうちから転職を視野に入れたキャリアプランを組むことにより、年収1,000万円は充分目指せるラインです。

本気で年収1,000万円を目指す覚悟がある方は、この記事を参考に行動をしてみてくださいね。