今注目の「コンテンツマーケティング」を紐解く2つのカギ

購買にたどり着かせるための２つのカギ（根拠）

企業が発信する情報は、恐ろしいほど注目されています。

現在、企業には「いかに目立つか」と「有益な情報か」の融合が試されています。

例えば、炭酸飲料を販売するメーカーは、「その製品が飲みたくなるシチュエーション」をユーザーに情報提供し、購買させるストーリーを思い描かせなければなりません。

渋谷のスクランブル交差点で大きな広告を見たからであれ、twitterのタイムラインでキャンペーンを見たからであれ、ユーザーの目に留まらなければ、ストーリーは始まりません。 「情報が表に出てきているのか？」とも換言できます。

次に、「ユーザーが製品を買う理由」が求められます。 糖分がゼロだからという理由もあれば、Facebookで炭酸飲料がもたらすメリットを特集した記事を読んだからという理由もあることでしょう。 ユーザーにとって情報源は何でもよく、自分に利益を与え、共感を生んだ情報がインプットされます。

この2つのカギ（根拠）があって、ようやく購買にたどり着くのです。 そして、「ユーザーに購買させるストーリーを思い浮かばせる」手段がコンテンツマーケティングです。

なぜ、このような動きが見られるようになったのでしょうか。

情報（コンテンツ）の質が企業への信頼を左右する時代に

それは、TwitterやFacebookなどのSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）市場の急成長により、情報拡散の速度が上がったことが理由として挙げられます。

スマートフォンやタブレットなどのスマートデバイスを所有したユーザーは、 自分が有益と判断した情報を、twitterやFacebookをはじめとする自分の生活プラットフォームで積極的に拡散します。

総務省発表『情報通信白書』平成27年版では、他人の投稿を知人と共有する情報の『拡散』に関して、SNS利用者の50%以上が実施しており、約17%がほぼ毎日実施しています。 その情報が事実であるかどうかよりも、「内容に共感できる」「面白い」情報が拡散される傾向にあるようです。

引用:総務省発表『情報通信白書』平成27年版「SNSでの情報拡散の状況」http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h27/html/nc242250.html

同時に、ユーザーが触れる情報量も増えました。

また、アメリカのコンピュータネットワーク機器開発会社、シスコシステムズでは、

日本国内の1ヶ月あたりの情報量は2017年には2012年当時の約3.5倍に増え、世界平均の約2.8倍を上回ると予測されています。1ヶ月の情報量の内訳は、2012年当時がPC85%、スマートフォン7%であったのに対し、2017年にはPCが44%に低下し、スマートフォンが40%に伸びる

と予想しています。

ユーザーのスマートデバイスへやってくる情報量が増えれば、当然、情報を受け取ったユーザーにより精査が行われます。内容が良いか否か以前に、「記事は読みやすかったか？」などユーザビリティの観点でも評価されます。

１つ１つの情報（コンテンツ）が重要視されるようになり、ユーザーに不利益を与える企業は相手にされなくなりつつあります。さらに恐ろしいことは、企業に不利益を与えられたユーザーが、SNSで情報拡散することにより、企業の信用が傾く可能性すら秘めているということです。

もはや、「製品だけ売っていればいい」時代ではなくなりました。

ユーザーをファンに変え、企業の価値を高める

企業は自分たちが所有する媒体（オウンドメディア）をフル活用し、ユーザーとコミュニケーションを行っていく必要があるのです。

その結果、ユーザーがリピーターとなってファンとなり、企業と良い顧客関係を築いていくようになります。

取引先が対消費者（B to C）であるか、対企業（B to B）であるかは重要ではありません。 むしろオンラインの場合、情報を得られる手段が少ないB to B企業の方が、注目されています。

コンテンツマーケティングとは、企業の価値を問う命題であり、ユーザーとより良い関係を築くための施策です。 情報を選択するユーザーの目は肥えつつあります。

いま一度、「コンテンツマーケティング」について一緒に考えてみましょう。