公認会計士のおすすめ通信講座を徹底解説！【2022最新】仕事と両立して合格できるのはどこ？

「公認会計士の勉強を通信講座で始めたいけど、種類が多くてどこを選んだらいいのかわからない…」

公認会計士試験と言えば、司法試験と並ぶ超難関試験です。

ただ当然ながら、難関資格がゆえにゴールまでの道のりは非常に険しく、本試験で合格を勝ち取るためには膨大な勉強時間が必要となります。

よって、勉強の中心となる通信講座の選択は、慎重に行わなければなりません。

ご自身に適していない通信講座を選んでしまうと、途中で挫折する可能性も高くなります。

そこで今回は、2022年最新版の『公認会計士おすすめ通信講座』をランキング形式でご紹介します。

公認会計士のおすすめ通信講座ランキング

それでは早速、公認会計士のおすすめ通信講座をランキング形式でご紹介します。

	🥇クレアール	🥈CPA会計学院	🥉LEC東京リーガルマインド
価格	1.5年合格全力投球コース：520,000円（税込）	1年スタンダードコース（短答1回対応）：554,000円（税込）	短答合格コース：278,000円（税込）
特徴	質問し放題	安定の合格実績	リーズナブルな講座
合格実績	非公表	510名（2021年度実績）	非公表
おすすめな人	初学者・働きながら取得したい人	徹底的に1～2年学習したい人	まずは手軽な価格で始めたい人
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第1位：クレアール

効率的に最短合格を目指せる！

クレアールの特徴は、東大生も絶賛の「非常識合格法」です。

公認会計士をはじめ、多くの難関資格を突破するためのメゾットが詰まっています。

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クレアールは過去の出題傾向を分析して、重要論点を徹底的に集中して学習する手法を採用しています。

そのため、クレアールのテキストは他スクールのものと比較しても薄く、持ち運びしやすいです。

更に1講義も30分にまとめられているため、外出先のスキマ時間でも気軽に学習できます。

その他、クレアールはサポート体制も非常に充実しており、学習面での質問はもちろんのこと、通信講座では孤独で不安になりがちな精神面でのサポートも受けられます。

ただ受講生がまだ少なく合格者数も公表していないため、実績面ではやや不安が残ります。

しかし、ほとんどの通信講座で合格実績は非公表のため、そこまで気にしすぎることもないでしょう。

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やっぱりクレアールは素晴らしい。

公認会計士試験に挑むに当たって、予備校通学の最大のメリットは、講師に直接質問できること。その質問に講師が適切な回答をできないのであれば、正直通信や独学の方が通学時間がない分、効率いいと思う。

クレアールは信頼できる予備校である。

— しょう太 (@hakuro69) September 28, 2020

悩んだ結果、公認会計士の勉強はクレアールで行うことにしました。
理由①社会人のため短期集中は難しい。
理由②簿記1級まで取得したい。
理由③他の学校に比べて金額が安いかつ、分割払いが可能。

他の予備校も魅力的すぎて悩みました。
さぁスタートです。#公認会計士受験生

— ひろ4@24目|公認会計士受験生 (@invest_hiro) July 18, 2022

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第2位：CPA会計学院

安定の合格実績。信頼性重視ならココ。

CPA会計学院の最大の特徴は、やはり「高い合格率」です。

直近での合格率は、2021年度が35％、2020年度は37％となっており、非常に高い水準を維持しています。

CPA会計学院高い合格率を支えているのが、質の高い講義と言われています。

特に講師については、科目ごとに大手スクールの元有名講師が担当しているため、各科目のスペシャリストの講義を受講することが可能です。

テキストにおいても、ただの基準や条文の羅列ではなく具体例も多く用いられているため、受講生からはわかりやすいと評判です。

ただ、受講料は他のスクールに比べてやや高めとなっています。

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第3位：LEC東京リーガルマインド

法律関係に圧倒的に強い！安さも重視できる！

LEC東京リーガルマインドの最大の特徴は、短答講座と論文講座を明確に分けた「スマート価格」です。

初学者であれば1年目は短答試験・2年目は論文式試験に集中するスタイルのため、勉強量の負担も抑えられます。

更にLECは割引制度も充実しています。「退職者・離職者応援割引」のようなユニークな割引制度も用意されているため、より低価格で勉強を始めることも可能です。

※割引には適用条件があるため、必ず事前確認をしておきましょう。

その他LECの答練や模試は、本試験の予想的中率が高いと評判です。やはりそこは、全国規模の大手スクールによる情報量の多さが根底にあるのでしょう。

ただ、LECは一部Webでは視聴できない講義があるなど、他スクールの通信講座と比べるとやや不便さを感じることもあるようです。

また、LECはもともと法律系資格のスクールであったため、会計資格の実績はまだ少ない部類に入ってしまいます。

令和4年公認会計士試験、合格していました。
番号見つけた瞬間に涙でてきました。正直泣くとは思ってなかったです。
2年半くらい、LECを信じて勉強してきてよかったです。
応援してくれた皆さんありがとうございました。

— クロちゃん (@kuro_LEC) November 18, 2022

今日は公認会計士試験の合格発表日。LECの祝賀会に行ってきました。
みんないい顔。これから先への希望に満ちていました。
講義や教材の良かったところのコメントをもらえて私まで嬉しくなりました。改善点の気付きコメントもありがたい！なるほど。ページめくりが早いか（笑）

— 東武志 (@takeshi_azuma_1) November 18, 2022

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第4位：TAC

資格通信講座の王道！

TACの最大の特徴は、長年にわたって研究を繰り返して作成されたTAC独自の「戦略的合格カリキュラム」です。

このカリキュラムでは、短答式と論文式を同時進行で学習を進めて、一括合格を目標にするスタイルを採用しています。そのため、網羅性を非常に重視しており、各論点の繋がりが理解しやすく本質的な理解ができると評判が高いです。

また、TACは「合格者講師主義」も掲げており、講師陣の質と信頼性も重視しています。そのため、講師への受講生満足度は93.1％という高水準をキープしているようです。

更にTACは会計士試験の最大手のため、スケールメリットも受けられます。

「TAC生が解けない問題は、ほとんどの受験生が解けない」という状態に持ち込めるため、相対評価の公認会計士試験においてこの点は大きいでしょう。

一方で受講料については、やはり他スクールと比較しても高いと言わざるを得ません。割引制度もあまり充実していないため、初期費用が最大のネックになりそうです。

また、TACは教材が多いことでも有名なため、そのボリュームに圧倒されて挫折する方も少なくはないようです。

TACの概要

主な講座と受講料	短期集中L本科生：750,000円（税込） 1.5年L本科生：770,000円（税込） 2年L本科生：790,000円（税込）
特徴	長年の実績に基づいて作成されたTAC独自の「戦略的合格カリキュラム」を採用 「短答式トレーニングアプリ」により、スキマ時間での問題演習も可能 最大手ゆえに享受できるスケールメリット
講義時間	180分／1コマ
講師	「合格者講師主義」を掲げており、講師陣は会計士試験のプロで構成されているため、非常に高い受講生満足度を維持
サポート体制	講師に個別の質問や相談が可能 合格後の就職サポートも充実
合格実績	289名（2021年度実績） 9,307名（累計実績）

TACへの口コミ

令和4年公認会計士試験合格しました！
去年の論文では悔しい思いをしましたが、応援して下さったTACの講師の方々、家族、友人のおかげでここまで頑張ることができました。
今後も今の気持ちを忘れずに生きていきたいです。

— s (@010_tac_) November 18, 2022

祝賀会にご参加くださった皆様、たくさんの笑顔をありがとうございました🌸

来年に向けてリスタートをきる皆様、次こそは必ず会場でお会いできると信じています！

リスタート生向けのオンラインホームルームを【11/21(月)19時】より実施します。

気持ちの整理をつける為にも、ぜひご参加ください！ pic.twitter.com/hvdxk2Vmby

— TAC公認会計士講座 (@TAC_CPA) November 18, 2022

第5位：資格の大原

通学も選べる！資格の王道予備校

資格の大原の最大の特徴は、「マンツーマン指導」と自称する通信講義の映像の質です。

他のスクールでは、生講義を録画・編集した上で通信講座の映像としているケースが多いですが、大原では通信講座のためだけに講義を収録しています。

そのため、まるでマンツーマンの指導を受けているような感覚で学習を進めることができます。更にスキマ時間でも気軽に学習できるよう、講義は最小10分単位で細分化するなどの配慮がされています。

また、全国規模の大手スクールゆえに公開模試の規模が大きく、本試験の予行演習としては最適と言えます。

一方、受講料については高い部類に入ってしまいます。

また、「ステップ答練」と呼ばれる大原独自の答練は非常に量が多いため、途中で挫折する方も多いようです。

資格の大原の概要

主な講座と受講料	1年初学者合格コース：720,000円（税込） 1.5年初学者合格コース：750,000円（税込） 2年初学者合格コース：760,000円（税込）
特徴	通信講座専用に収録された質の高い映像講義 圧倒的な答練量 全国規模の公開模試
講義時間	10～100分／1コマ
講師	企業法の講師が非常にわかりやすいと評判
サポート体制	通信生の一人ひとりに常勤講師が担任としてサポートしてくれる「担任システム」を採用 合格後の就職サポートも充実
合格実績	399名（2020年度実績）

第6位：資格試験のFIN

資格試験のFINの最大の特徴は、圧倒的に「リーズナブルな受講料」です。

あまりに安価だと心配になる方もいらっしゃるかもしれませんが、FINは校舎を持たず通信講座に特化したスクールとなります。

そのため校舎運営費などが一切かからず、その分リーズナブルな価格で高品質なサービスを提供できているようです。

また、FINは元TACの講師が創設していることもあり、講師陣も大手スクールの元ベテラン講師のみの少数精鋭で構成されており、レベルが高いと評判です。

テキストについてもフルカラーで作成されており、こちらも見やすいと評判が高いです。

更に、講義の映像データはUSBまたはMicroSDカードで届くため、ネット環境不要で学習が可能となります。

一方、FINは2014年に設立されたばかりなので、受講者数が少なく実績面ではまだ不足しています。

資格講座のFINの概要

主な講座と受講料	短答入門コース：172,000円（税込） 論文合格コース：148,000円（税込） 総合入門コース：272,000円（税込）
特徴	リーズナブルな受講料 フルカラーの見やすいテキスト ネット環境不要で講義の受講が可能
講義時間	30～240分／1コマ
講師	大手スクールの元ベテラン講師のみで構成された少数精鋭部隊
サポート体制	メールで24時間いつでも回数制限なしで質問が可能 丁寧な採点・添削サービス
合格実績	非公表

失敗しない公認会計士の通信講座の選び方

公認会計士の通信講座の値段は最安でも30万円、高いスクールでは80万円近くもするため、決して安い買い物ではありません。

また、通信講座のコースは最速でも1年、通常のコースは2年以上かけて合格を目指すことになるため、講座のテキストや講師とは長い付き合いになります。

よって、通信講座の選択を間違えると、貴重なお金と時間を無駄にしてしまうことになります。

途中で挫折しないためにも、通信講座は慎重に選ぶ必要があります。

以下で「失敗しない公認会計士の通信講座の選び方」をご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

いつ合格するか目標を定める

公認会計士のコースを決める際は、「いつ合格するか」という明確な目標を立てることが重要となります。

なぜならいつの合格を目標にするかで、選択すべきコースが大きく変わってくるからです。

多くのスクールにおいて、1年間で合格を目指す「速習コース」と2年以上かけて合格を目指す「スタンダードコース」の2種類が用意されています。

いつ合格するかという目標が明確になっていれば、自ずと選択すべきコースは定まってくるはずです。

なお、合格目標を立てる際には、ご自身のライフスタイルを考慮した上で無理のない目標を立てるようにしましょう。

公認会計士の勉強だけに専念できる方であれば、短期集中の「速習コース」でも問題ないでしょうが、働きながら合格を目指す方であれば、無理のない「スタンダードコース」を選択することをおすすめします。

勉強を始める前はモチベーションも高く、目標を高く設定しがちですが、公認会計士試験は長期戦となります。

無茶な目標を立てても挫折するだけです。

ぜひ長期的な視点を持って、ご自身のライフスタイルにあった合格目標を立てるようにしましょう。

初めて公認会計士の勉強をする方は初学者コースを選ぶ

公認会計士のコースは、初学者向け・学習経験者向け・有資格者向けの3パターンに分かれていることが一般的ですが、初めて公認会計士の勉強をする方は、初学者向けのコースを選ぶようにしましょう。

なぜなら、初めて公認会計士の勉強をする方が初学者向け以外のコースを選んでしまうと、重要な基礎の部分が疎かになってしまうからです。

もちろん、学習経験者向けや有資格者向けのコースでも基礎部分の解説はあるでしょうが、経験者向きの内容である以上、初心者にとっては非常にハードルが高いと言えます。

公認会計士試験に限らず、勉強は基礎の部分が最も重要となります。

スタートからいきなり挫折しないためにも、初めて公認会計士の勉強をする方は、初学者向けのコースを選択するようにしましょう。

無料体験講座を必ず履修する

公認会計士の通信講座を選ぶ際は、必ず無料の体験講座を履修しておきましょう。

なぜなら、長期の講座を受講する場合には、講義の雰囲気や講師との相性が非常に重要になってくるからです。

公認会計士試験は勉強することが非常に多いため、必然的に講義を受講する時間も多くなります。

それにもかかわらず、後から「講義の雰囲気や講師との相性が合わない」と感じてしまったら、致命的になりかねません。

講義の雰囲気や講師との相性は、口コミやネットの情報だけではわかりません。

やはりこればかりは、ご自身で実際に体験する必要があります。

よって無料の体験講座を履修して、雰囲気や相性を確かめておくことは必須と言えるでしょう。

公認会計士の安いおすすめ通信講座

通信講座を選ぶ際において、最大のネックは価格かと思います。

そこで、受講料が安い公認会計士のおすすめ通信講座を3つご紹介します。

公認会計士の通信講座の受講料は、年によって多少の変動があるものの、70～80万円が相場とされています。

その中でも上記の3校は相場よりもかなり安く、キャンペーンや割引制度をうまく活用すれば、更に料金を安くすることも可能です。

特に、資格試験のFINは27万円で受講可能であり、破格の価格設定と言えます。

安さの秘密は、通信講座に特化して校舎運営費などをカットしたことです。

価格が安いと品質に不安を感じる方も多いかと思いますが、フルカラーのテキストや大手スクールの元ベテラン講師が集まった講師陣によって、高品質が維持されています。

ただ、FINは2014年に設立されたばかりでまだ実績が少ない点と、アウトプット面（答練や模試）で不足している点が不安材料となっています。必要に応じて、他スクールのオプション講座や公開模試を追加で申し込む必要があるでしょう。

クレアールは52万円で受講可能であり、FINほどではないものの相場よりも安い価格となっています。

更に割引キャンペーンも随時行われているため、うまく活用すれば更に10万円ほど料金を低くすることが可能です。

クレアールも比較的新しいスクールではありますが、効率性を重視したカリキュラムやサポート体制も充実しているため、受講生からの評判も高く注目のスクールでもあります。

ただ受講生の数はまだ少ないため、公開模試の規模が小さく、全国的な実力を測りたい方は大手スクールの公開模試を受ける必要があります。

LEC東京リーガルマインドは、短答講座と論文講座を明確に分けているため、結果的に分割の形になり初期費用を抑えることが可能です（最終的なトータルでは55万円ほど必要）。

公認会計士試験では短答式試験で挫折する方も多いため、まずは短答式のみに集中するというLECのカリキュラムは、リスク分散にもなります。

また、LECは大手スクールのため、公開模試の規模感も問題ないと言えます。

このように、スクールによって特徴はさまざまです。

初学者が価格設定だけで判断してしまうと、場合によっては他スクールのオプション講座にも申し込む必要があり、結果的にトータル費用が膨らんでしまうケースもあります。

ほとんどのスクールにおいて、無料の受講相談制度が用意されていますので、そちらも積極的に活用して判断するようにしましょう。

公認会計士の社会人におすすめ通信講座

社会人は仕事があるため、なるべく勉強と両立しやすい講座を選択すべきです。

そこで、社会人におすすめの公認会計士の通信講座を3つご紹介します。

社会人は働きながら勉強時間を確保しなければならないため、スキマ時間の有効活用が重要になってきます。

クレアールは講義が1コマ30分と短く設定されている上に、テキストも薄く持ち運びがしやすく、スキマ時間を有効活用して学習を進めるには最適と言えるでしょう。

CPA会計学院は講義やテキストをスマホ1台に集約することが可能で、社会人の合格実績が他スクールよりも高いのが魅力です。

資格の大原は講義を最短10分まで細分化しているため、スキマ時間の学習に適しています。更に、合格後の就職サポートが充実している点も魅力的です。

各スクールとも、忙しい社会人に配慮されたサービスを有しています。

最終的には相性や好みの問題になるかと思いますので、無料体験講座等をうまく活用して判断するようにしましょう。

公認会計士のおすすめ通信大学

通信大学に通いながら、公認会計士を目指す方もいらっしゃるかと思います。

そこで、公認会計士のおすすめ通信大学を3校ご紹介します。

中央大学法学部通信教育課程

中央大学といえば法学部が有名ですが、実は税理士や公認会計士などの会計系の資格を目指す方々も集まっています。

中央大学は何よりもネームバリューがあります。

それゆえ学びの意欲が強い方が多く在籍しており、そのような方々から刺激を受ける機会も多いかと思います。

学費もリーズナブルなため、中央大学法学部通信教育課程はおすすめの通信大学です。

産業能率大学「税務・会計マネジメントコース」

産業能率大学「税務・会計マネジメントコース」はその名の通り、税務・会計のスペシャリストの育成を目指しています。

そのため、公認会計士と親和性のある科目を多く学べるという点が最大の魅力です。

実際に税理士や公認会計士を目指して入学する方も多いため、産業能率大学は勉強環境として最適と言えるでしょう。

法政大学通信教育部

法政大学通信教育部は、日本初の通信教育部として歴史ある通信大学です。

よって、確かな実績と長年の経験から構築された万全のサポート体制により、安心して勉強に専念することができます。

質の高い授業と良心的な学費も魅力です。

公認会計士試験合格という高い目標を持っている方にとっては、法政大学通信教育部はこの上ない環境かと思います。

公認会計士は独学での合格は難しい

公認会計士の通信講座は決して安くはないため、独学での合格を検討する方もいらっしゃるかもしれません。

ただ、「独学で合格できる可能性は0ではないが、非常に厳しい」というのが現実です。

もちろん独学で合格した方も実際には存在しますが、それは非常に稀なケースであり、よほど優秀で意志が強い方でなければ、途中で挫折する可能性が極めて高いと言えます。

ではなぜ、公認会計士は独学での合格が難しいのでしょうか？

その理由を、以下で見ていきたいと思います。

理由①：試験内容や対策の情報が手に入らないから

公認会計士の試験範囲は非常に多岐にわたるため、全てを網羅することは不可能です。

よって、最新の試験傾向や試験委員の対策に基づいて勉強範囲を絞り込む必要があるのですが、独学ではそれらの情報を入手することができません。

出題傾向を読み取り勉強範囲を絞る作業は、各スクールがチームを組んで徹底的に分析して行うものです。とうてい個人で対応できる作業ではありません。

加えて、会計基準や法改正は毎年のように行われているため、それらも自力で調べた上で対応しなければなりません。

公認会計士試験は相対評価の採点方法のため、「多くの受験生が正解するであろう基礎の部分」をいかに取りこぼさないかがカギとなります。

勉強範囲が非常に広い公認会計士試験においては、最新の試験内容や対策の情報が入手できないというハンディは、致命的となりかねません。

理由②：記述問題の解き方が身につかないから

公認会計士試験の最終合格者になるためには、「短答式試験」と「論文式試験」の両方にパスしなければなりません。

「短答式試験」はマークシート方式なので、過去問や模試で練習を重ねれば合格に近づくことは可能ですが、「論文式試験」は記述式となるため、過去問や模試を繰り返し解くだけでは合格することは極めて難しいです。

なぜなら、記述式においては明確な正解があるわけではなく、過去問の対策だけでは不十分だからです。

記述問題の対策としては、第三者に添削をしてもらいながら記述の質を上げていくしか方法はありません。

しかし独学となると、第三者に添削してもらう機会がないため、記述問題に対する明確な解答基準がわかりません。

独学ではいつまで経っても記述の質が上がらず、「論文式試験」に永遠に受からないというリスクがあるのです。

理由③：勉強時間が足りないから

一般的に公認会計士試験の合格のためには、平均5,000時間の勉強時間が必要と言われています。

ただ、これはあくまでスクールや大学で勉強をしている場合の話です。

スクールや大学の講座は、効率性も重視してカリキュラムが組まれています。

独学であれば、全て手探りの状態から勉強を始めることになるため、とうてい5,000時間では足りないでしょう。
加えて、前述の試験対策の情報収集も自力で行わなければなりません。

5,000時間の勉強時間というだけでも、気の遠くなるような数字です。

勉強時間の点においても、独学がいかに厳しいかがわかります。

>>公認会計士になるのに必要な勉強時間をもっと知る

理由④：メンタルを維持するのが難しいから

公認会計士試験は長期戦です。

最短でも1年の勉強期間が必要となり、たいていは2～3年以上かけて合格を目指します。

果たしてその長い間、たった1人でメンタルを維持することは可能でしょうか？

通信講座も基本的には1人で受講することにはなりますが、質問や相談サポートがあるため必要に応じて活用すれば、悩みや不安を解消することができます。

もちろん本試験においては、頼れるのは自分自身のみです。

しかし独学となると、本試験までずっと孤独な状態が続くためメンタルを維持することが難しく、最悪の場合は本試験までにたどり着けないことがあるかもしれません。

公認会計士試験のような長期戦において、たった1人でメンタルを維持することは想像以上に困難なのです。

>>公認会計士はやめとけ！！なぜ？

働きながらでも公認会計士試験に合格できる？

社会人の方であれば、「働きながら超難関である公認会計士試験に合格できるの？」と不安に思うこともあるかと思います。

よって本章では、働きながらでも公認会計士試験に合格できるのかどうかについて、見ていきたいと思います。

社会人の受験者数と合格率の推移

参照：公認会計士試験合格者調（2016年度~2021年度）
※社会人については便宜上、「会社員」「公務員」「教員」の方のみを対象としています。

直近6年間の全体の合格率は10.6％であるのに対し、社会人は4.1％となっています。

社会人は仕事との両立が求められるため、やはり社会人の合格率は全体の合格率よりも低くなるようです。

両立するか専念するか

公認会計士の合格を本気で目指すのであれば、仕事と勉強を両立させるか仕事を辞めて勉強に専念するかは、非常に悩みどころになります。

両立と専念は、それぞれメリット・デメリットが存在します。

正直どちらを選択するのがいいのかは、一概には言い切れません。

以下でそれぞれのメリット・デメリットをご紹介しますので、ぜひご自身の状況と照らし合わせながら、適切な方を選択していただきたいと思います。

両立した場合のメリット

• 働きながらなので、収入を確保できる
• 万が一途中で挫折したとしても、働き口がなくなることはない

両立した場合のデメリット

• 日中は仕事があるため、勉強時間の確保が難しい
• 休日はほとんど勉強に費やさなければならないため、趣味に費やせる時間は大幅に減る

専念した場合のメリット

• 仕事がないため、勉強に集中できる
• 自由な時間が増えるため、適度に休むこともできる

専念した場合のデメリット

• 専念している間は無収入になる
• 時間があるがゆえに、自己管理が難しい
• 専念している期間は空白期間（ブランク）になってしまうため、万が一途中で挫折した場合には、再就職に支障をきたす可能性がある

このように、どちらも一長一短です。

ただ、現在の公認会計士試験は短答式試験に1回合格すれば、その後2年間は短答式試験が免除になります。

更に、論文式試験においても科目合格があるため、2～3年かけて段階的に合格を目指すことも可能になっています。

働きながらの合格は確かに困難ですが、短答式試験の免除や論文式試験の科目合格をうまく活用すれば、働きながら合格することは十分に可能なのです。

ぜひ長期的な視点を持って、慎重に選択するようにしましょう。

公認会計士試験の概要

本章では、公認会計士試験の概要についてご紹介します。

受験資格

公認会計士試験に挑戦するにあたって、受験資格は特にありません。

年齢や学歴も関係ないため、誰でも受験できます。

大学卒業を受験要件としている国家試験が多い中、やる気があれば誰でもチャレンジできる門戸の広さは、公認会計士試験の魅力の1つでしょう。

短答式試験

公認会計士になるためには、短答式試験と論文式試験の両方に合格しなければならないのですが、1次試験にあたるのがこの短答式試験になります。

短答式試験は毎年12月上旬と5月下旬の計2回あり、短答式試験に合格すれば2次試験にあたる論文式試験の受験資格が得られます。

試験科目は、企業法（60分／100点）・管理会計論（60分／100点）・監査論（60分／100点）・財務会計論（120分／200点）の全4科目で、総点数の70％以上で合格となります。

ただし、合格ラインの70％というのはあくまで基準であり、その年の難易度によって合格基準は変動します。

なお、注意しなければならないのが足きり制度です。たとえ総点数が合格ラインを超えていたとしても、1科目でもその満点の40％に満たない科目がある場合には、不合格となることがあるのです。

苦手科目を作らないようにすることも重要となります。

また、短答式試験に一度合格すると、以後2年間は申請により短答式試験を免除できます。

よって、一度短答式試験に合格してしまえば、その年と翌年、更に翌々年の３回まで論文式試験に集中することができるのです。
この制度を活用すれば、1年目は短答式試験に集中して2年目には論文式試験に集中するという勉強計画も可能なため、社会人でも公認会計士に合格できる可能性が高まっています。

とはいえ、短答式試験のみの合格率は17％前後と厳しい数値です。

短答式試験を突破できず公認会計士を断念する受験生も数多く存在するため、相当の覚悟と勉強量が必要になるのは間違いないでしょう。

論文式試験

短答式試験に合格すれば、いよいよ論文式試験に挑むことができます。

論文式試験は毎年8月中旬か下旬に年1回のみ実施され、論文式試験に合格すれば晴れて最終合格となります。

試験科目は、会計学（財務会計論・管理会計論）・監査論・企業法・租税法の4科目と選択科目（経営学・経済学・民法・統計学の中から選択）の1科目の計5科目で、総得点比率の52％以上で合格となります。

ただし、短答式試験と同様に合格ラインの52％というのはあくまで基準であり、その年の難易度によって合格基準は変動します。

論文式試験の最大の難点は、試験が3日間にわたって行われるという点です。

具体的には、

• １日目…監査論（120分／100点）・ 租税法（120分／100点）
• ２日目…管理会計論（120分／100点）・ 財務会計論（180分／200点）
• ３日目…企業法（120分／100点）・ 選択科目（120分／100点）

のスケジュールで行われ、計13時間に及ぶ長丁場となります。

論文式試験においては、この長時間勝負に耐えられる体力と精神的な強さが必須と言えるでしょう。

なお、論文式試験にも足きり制度があります。

総点数が合格ラインを超えていたとしても、1科目でも得点比率が40％に満たない科目がある場合には、不合格となることがあるのです。

ただし「一部科目免除制度」というものもあり、高得点比率の科目があれば、その科目は向こう２年間の論文式試験を科目免除することが可能となります。

この制度を利用して、論文式試験を科目ごとに集中して勉強を進め、段階的に合格を目指すことも可能です。

論文試験の合格率は35％前後となっており、短答式に比べて2倍以上の数値となっています。

しかし勘違いしてはいけないのは、論文式試験の受験者は短答式試験を突破したハイレベルな人間しかいないという点です。

そのような状況下で全体の上位30～40％に入る必要があるため、短答式試験以上に厳しい戦いを強いられることになるでしょう。

公認会計士に関連する資格

最後に、公認会計士に関連する資格もご紹介しておきます。

これらの資格は、公認会計士の勉強内容をそのまま活用できるため、非常に相性がいいと言えます。

>>他にも取ると人生楽になる国家資格を見てみる

日商簿記検定

日商簿記検定は商工会議所が実施する簿記に関する技能を検定する試験で、簿記の資格の中では最もメジャーなものになります。
検定には1～3級まであり、1級に上がるにつれ難易度も上がっていきます。

この資格の最大の魅力は、受験する級にかかわらず公認会計士で勉強した内容が、そのまま本試験に活用できるという点です。

したがって、本試験を受験する際は特別なインプットの必要がなく、過去問を何回か解いておくだけで十分に合格を狙えます。

もちろん資格を取得すれば履歴書等にも記載することができますし、特に1級は合格率10％未満の難関資格なので、1級まで取得できれば大きな実績になります。

仮に不合格であっても特にデメリットはありませんので、勉強の進捗具合を確かめる意味でも、日商簿記検定にチャレンジするのもいいかと思います。

税理士試験

税理士試験は国税審議会（国税庁）が行う国家試験です。

税理士試験は科目合格制となっており、会計学の2科目と税法の3科目の合計5科目に合格すれば、税務のスペシャリストである税理士になる資格を得られます。

税理士試験は会計士試験とは試験の特徴が大きく違うため、合格するためにはまた個別の対策が必要にはなりますが、会計学・税法共に勉強内容は重なっている部分も多いです。

それに税理士試験のどれか1科目にでも合格できれば、それだけで大きな実績になります。

なお、公認会計士になれば、自動的に税理士となる資格を有することができます。

よって、税理士試験を受験する意義は一見ないようにも思えますが、求められる税務の知識は税理士試験の方が遥かに上です。

将来的に税務にも強い公認会計士を目指す方であれば、税理士試験にもチャレンジしてみてはいかがでしょうか？

まとめ

◆『公認会計士おすすめ通信講座』

公認会計士の通信講座は、各スクールによって料金や特徴は実にさまざまです。

ご自身の状況と照らし合わせながら、じっくりと比較・検討した上で慎重に講座を選択するようにしましょう。

繰り返しになりますが、通信講座の選択を間違えると、貴重なお金と時間を無駄にしてしまうことになります。

通信講座選びが公認会計士試験の第一関門と言っても、過言ではないでしょう。

公認会計士という超難関資格に挑戦しようとする高い志は、賞賛されるべきものです。

ぜひご自身に最適の通信講座を選択して、「公認会計士試験合格」という栄光を掴んでいただきたいと思います。