皆さん、こんにちは！
連載「実はこんなにある！日本の職業」、前回は 「産業・業種・職種、それぞれの意味」 について紹介しました。
「産業」「業種」「職種」の違いがわかるようになったところで、2回目の今回は、「職種」について、さらに掘り下げていきます。
これから社会へ出る方に向けて、日本にはいったいどのような職種があるのか、そして今後需要が伸びそうな仕事にはどういうものがあるのかを見ていきましょう。
（本連載では、「職業」も同義の意味として扱っていきます）
いったい仕事は何種類あるの？職種の分類一覧
さっそく、皆さんに質問です！
「日本にある職種の数はいくつだと思いますか？」
厚生労働省が定めている職業分類によると、日本にある職種の数はなんと 約1万8,000種類以上！
すごい数ですね。ここにすべての職種を書き連ねると、それだけで記事が終わってしまいそうなので、今回はざっくりと日本にある職種の一覧を見てみましょう。
以下は、総務省の「日本標準職業分類」の大分類と呼ばれるものです。国内にある職種を、12のタイプに分類しています。
A－管理的職業従事者
B－専門的・技術的職業従事者
C－事務従事者
D－販売従事者
E－サービス職業従事者
F－保安職業従事者
G－農林漁業従事者
H－生産工程従事者
I－輸送・機械運転従事者
J－建設・採掘従事者
K－運搬・清掃・包装等従事者
L－分類不能の職業
この12ジャンルの中に、「販売員」や「一般事務員」、「漁師」などの、ありとあらゆる職種が入っているというわけです。
では次に、それぞれの分類の詳細について見てみましょう。
日本標準職業分類からざっくりと職種を見る
2023年の職業別就業者数は以下のとおりです。
独立行政法人 労働政策研究・研修機構「職業別就業者数」より オンスク運営事務局が作成
そして、各職業の具体的な職種例は以下のとおり。
| 管理的職業 | 議会議員や国家公務員、会社の役員、法人管理職員など |
|---|---|
| 専門的・技術的職業 | 研究者や医師、法務従事者、教師、デザイナー、美術家など |
| 事務 | 一般事務、会計事務、営業事務、郵便事務など |
| 販売 | 小売店主、不動産仲介人、販売店員、化学品営業職など |
| サービス職業 | 家政婦（夫）、介護職員、美容師、調理人など |
| 保安職業 | 自衛官、警察官、看守、消防員、警備員など |
| 農林漁業 | 農耕従事者、植木職、航海士、造材スタッフなど |
| 生産工程 | 金属溶接、紙製品生産設備制御・監視員、ゴム・プラスチック製品検査従事者など |
| 輸送・機械運転 | 電車運転士、バス運転士、車掌、クレーン運転従事者など |
| 建設・採掘 | 大工、とび職、採掘員など |
| 運搬・清掃・包装等 | 配達員、ビル清掃員、包装従事者など |
「日本にはこういう職業があって、各職業分類の中にはこんな職種が入っているんだな」など、なんとなくイメージが掴めましたか？
ちなみに、職業別の就業者を合計した人数は約6,747万人 です。近年は一時期に比べて失業率が低下傾向にあり、就業者数の合計も増加傾向にあります。
2023年12月の新規求人倍率は2.26倍、2023年の平均有効求人倍率は1.31倍です。いずれも1倍以上を推移しているため、新卒者はもちろんのこと、新しい仕事を求めている人にとっても追い風といえそうですね！
需要の高まりが予想される職種とは？
職種の一覧や各分野の就業者数をざっくりとご紹介しましたが、仕事をするうえで気になることといえば、将来性のこと。
「今後の需要はどのようになるか」を気にする方も多いのではないでしょうか。
厚生労働省所管の独立行政法人「労働政策研究・研修機構」の調査によると、今後需要の高まりが予想される分野は、 やはり少子高齢化にともなう「医療・福祉分野」。
また、IT人材と呼ばれるIT製品・サービスに関わる技術者、最新のデジタル技術を活用して企業などに新しい価値を提供するデジタル人材の育成や確保が必要といわれています。
その他には、建設業界や運送・物流業界の人材不足も懸念されています。
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今回は、日本の職種の種類や分類の一覧、今後の需要傾向などについてご紹介しました。
次回以降では、今回ご紹介した「日本標準職業分類」の各分類について、ひとつひとつ掘り下げていきます。
おすすめの資格などもあわせてピックアップするので、お楽しみに！
参考URL：
https://www.soumu.go.jp/toukei_toukatsu/index/seido/shokgyou/kou_h21.htm
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