皆さん、こんにちは!
連載「実はこんなにある!日本の職業」、初回は 「産業・業種・職種、それぞれの意味」 についておさらいしました。
「産業」「業種」「職種」の違いがわかるようになったところで、2回目の今回は、「職種」について、さらに掘り下げていきます。
日本にはいったいどのような職種(本連載では、「職業」も同義の意味として扱っていきます)があるのでしょうか?
そして、今後需要が伸びそうな仕事には、どんなものがあるのでしょうか?
それではさっそく見てみましょう。
いったい仕事は何種類あるの?職種の分類一覧
「日本にはどのような職種があるのか?」という前振りからはじまった本記事ですが、ここでひとつ質問です。
皆さんは、日本にある職種の数はいくつだと思いますか?
厚生労働省所管の独立行政法人「労働政策研究・研修機構」の調査によると、日本にある職種の数はなんと 約1万7000種類以上!
すごい数ですね。ここにすべての職種を書き連ねると、それだけで記事が終わってしまいそうです。
なので今回はざっくりと、日本にある職種の一覧を見てみましょう。
以下は、総務省の「日本標準職業分類」の大分類と呼ばれるものです。国内にある職種を、12のタイプに分類しています。
A-管理的職業従事者
B-専門的・技術的職業従事者
C-事務従事者
D-販売従事者
E-サービス職業従事者
F-保安職業従事者
G-農林漁業従事者
H-生産工程従事者
I-輸送・機械運転従事者
J-建設・採掘従事者
K-運搬・清掃・包装等従事者
L-分類不能の職業
これらの12ジャンルの中に、「販売スタッフ」や「一般事務員」「漁師」といった、ありとあらゆる職種が入っているというわけです。
では次に、それぞれの分類の詳細について見てみましょう。
日本標準職業分類からざっくりと職種を見る
日本標準職業分類の、2017年時点での就業者数の一覧は以下のとおりです。
そして、各職業の具体的な職種例は以下のとおり。
管理的職業 | 議会議員や国家公務員、会社の役員、法人管理職員など |
---|---|
専門的・技術的職業 | 研究者や医師、法務従事者、教師、デザイナー、美術家など |
事務 | 一般事務、会計事務、営業事務、郵便事務など |
販売 | 小売店主、不動産仲介人、販売店員、化学品営業職など |
サービス職業 | 家政婦(夫)、介護職員、美容師、調理人など |
保安職業 | 自衛官、警察官、看守、消防員、警備員など |
農林漁業 | 農耕従事者、植木職、航海士、造材スタッフなど |
生産工程 | 金属溶接、紙製品生産設備制御・監視員、ゴム・プラスチック製品検査従事者など |
輸送・機械運転 | 電車運転士、バス運転士、車掌、クレーン運転従事者など |
建設・採掘 | 大工、とび職、採掘員など |
運搬・清掃・包装等 | 配達員、ビル清掃員、包装従事者など |
「ふーん、日本はこういう職業の人が多くて、この職業分類の中にはこんな職種が入ってるんだな」など、なんとなくイメージが掴めましたか?
ちなみに、職業別の就業者を合計した人数は約6,530万人 です。近年は失業率も低下しており、就業者数の合計も増加傾向にあります。
有効求人倍率も上昇しているので、新卒者はもちろんのこと、新しい仕事を求めている人にとっても追い風といえそうですね!
需要の高まりが予想される職種とは?
職種の一覧や各分野の就業者数をざっくりとご紹介しましたが、仕事をするうえで気になることといえば、将来性のこと。
「今後の需要はどのようになるか」を気にする方も多いのではないでしょうか。
厚生労働省所管の独立行政法人「労働政策研究・研修機構」の調査によると、今後需要の高まりが予想される分野は、 やはり少子高齢化にともなう「医療・福祉分野」。
前述の分類でいう「サービス職業従事者」の医療・福祉従事者は引き続き需要が高くなることが予想されています。
また、 農林水産業や製造業、輸送機器器具など、「ものづくり」に関する需要が増えることも予想される とのこと。
将来のキャリアや新しい資格の取得を考えるうえで、「介護」や「医療」、「専門的な技術スキル」は注目しておきたいポイントといえそうです。
今回は、日本の職種の種類や分類の一覧、今後の需要傾向などについてご紹介しました。
次回以降では、今回ご紹介した「日本標準職業分類」の各分類について、ひとつひとつ掘り下げていきます。
おすすめの資格などもあわせてピックアップするので、お楽しみに!
参考URL:
http://www.soumu.go.jp/toukei_toukatsu/index/seido/shokgyou/kou_h21.htm#grp99
http://www.jil.go.jp/institute/seika/shokugyo/sakuin/
http://www.jil.go.jp/kokunai/statistics/chart/html/g0006.html
http://www.stat.go.jp/info/guide/asu/2017/
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